アメリカでは、米連邦通信委員会(FCC)を中心に「テレビの未来」が法的な観点から議論されています。

これは、ネット事業者の台頭によって、デバイスやプラットフォームなどにおいて、これまで想定されていなかったようなプレイヤーが生まれたことによる、法的な議論です。

この議論をまとめて整理するのは後日にしますが、ケービルテレビ業界の大規模な再編や、伝統的なメディア企業によるオンラインストリーミング配信サービスへの参入など、こうした変化は構造的なものであることは明らかです。

http://www.hollywoodreporter.com/thr-esq/does-future-television-belong-device-830973

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石田 健

石田 健

株式会社マイナースタジオ代表取締役CEO。同社を創業後、2015年に株式会社メンバーズ(東証一部)に企業売却。早稲田大学政治学研究科修士課程修了(政治学)。関心領域は、メディア論や政治思想など。Twitter : @ishiken_bot