インドのEros International、好調な第１四半期決算を発表

テック, メディア

公開日 2015/08/17 03:03,

更新日 2015/08/17 03:03

無料記事

ボリウッドで知られるインドのエンタメ業界ですが、今や「ちょっとよく分からないけど巨大な市場」というレベルから、AmazonやNetflixが虎視眈々と狙う市場へと変化しています。

中でも最大のEros Internationalは、1973年に設立されたムンバイを拠点とするエンタメ企業。2013年にはNYSEに上場して、アメリカでも一気に知名度が高まりました。

そんな彼らは、Netflixライクなサービス「Eros Now」を発表。アメリカの人気テレビ番組をヒンドゥー語でリメイクする計画もあり、今後の動向が注目です。

個人的な興味ですが、文化は西洋中心主義を超えられるか？という問いがあります。私たちは、ハリウッド映画をバンバン輸入しますが、逆に日本映画が輸出されることはほとんどありません。

韓国や中国、インドは様々な方法で、それに挑戦しようとしているように思いますが、はたしてそれは受け入れられるのか？

興味深いテーマです。

この記事は、ライセンスにもとづいた非営利目的のため、あるいは社会的意義・影響力の観点から無料で提供されているコンテンツです。

良質なコンテンツを取材・編集して翻訳を届けるため、コンテンツをサポートをしてくださいませんか？みなさまのメンバーシップは、良質な記事をライセンスして届けるための重要な収益源になります。

メンバーシップについて知る

著者

石田健

The HEADLINE編集長。株式会社マイナースタジオを創業後、2015年に株式会社メンバーズ（東証一部）に企業売却。早稲田大学政治学研究科修士課程修了（政治学）。関心領域は、メディア論や政治思想など。Twitter : @ishiken_bot

おすすめの記事

政治・国際関係

Palantirという逆説：ユニコーンを生み出した哲学者、アレックス・カープとは誰か（5）

無料記事

トランプ当選とティール批判2016年、ピーター・ティールはドナルド・トランプの選挙キャンペーンに125万ドルを拠出し、共和党全国大会で支持を表明した。そればかりでなく当選後には、トランプの政権移行チー···

政治・国際関係

なぜ日本は核兵器禁止条約に参加しないのか？

有料記事

8月9日は、6日の広島市につづく長崎市への原爆投下の日である。毎年この時期になると話題になるのが、日本の核兵器に関する立場だ。6日に広島市で開かれた平和記念式典であいさつした安部首相は、「唯一の戦争被···

テック, メディア

トランプ大統領、TikTok・WeChat禁止令に署名。今後のシナリオは？

有料記事

[7日23時11分追記] 本記事の公開後、複数のメディアからTencentのWeChat禁止について興味深い見解が出たため、有料部分に追記しています。当初公開していた無料部分は、引き続きお読みいただけ···

テック, メディア

Palantirという逆説：ユニコーンを生み出した哲学者、アレックス・カープとは誰か（4）

無料記事

― （3）より続く初期の製品と顧客（2008-2010年）ウェブサイトでいくら自画自賛を続けても、カープたちが契約にこぎつけるのは難しかった。彼らは300回以上のミーティングを繰り返し、政府のヒエラル···

社会

韓国、衝撃の「n番部屋」事件とは

無料記事

今月17日、韓国で衝撃を呼んでいる「n番の部屋」事件の首謀者として１人の男性が逮捕された。すでに筆者は、本事件について下記YouTube動画を公開しているが、動画では扱えなかった事件の全貌について、現···

人権・社会問題

フェミニズムとは何か？：なぜ女性の権利ばかりが主張されるのか

無料記事

わたしたちは、フェミニズムの時代に生きている。フェミニズムを時代性やブームのように捉えることに異論はあるかもしれないが、#MeTooムーブメントや韓国の書籍『82年生まれ、キム・ジヨン』のベストセラー···

政治・国際関係

なぜ米国や日本は、TikTokを禁止しようとしているのか

有料記事

米国で、TikTokなど中国製アプリの締め出しに関する議論が盛り上がる中、日本でも一部自民党議員から同様の声が上がり始めた。28日、自民党の「ルール形成戦略議員連盟」の会合において甘利明会長は「水面下···

政治・国際関係

強制投票は実現可能か、それは”良いもの”か？

無料記事

HEADLINEでは、今秋より月額3,200円の有料会員サービスを開始します。この記事は、サービスの開始後は有料記事となる予定です。もし、この記事に"読むべき価値がある"と感じられたら、ぜひ記事下部か···

政治・国際関係

AppleやNikeのサプライチェーンが関与するウイグル人強制労働。パナソニック、シャープ、SONYなど日本企業も

有料記事

以前の記事で、イスラム教徒として知られる少数民族・ウイグル人への中国政府による監視と管理について、歴史的起源を紹介した。昨年11月と今年の2月、ウイグル人への監視・管理について具体的な実態を記した文書···