コロナ禍における実例で見る「客観的」データに隠れた問題

社会

公開日 2020/07/27 16:17,

更新日 2020/07/27 22:32

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一旦は落ち着いたかに見えたコロナウイルスの感染が日本においても止まらない。2020年7月25日現在1日に確認される陽性者数は1000人前後に上っており、状況は悪化している。この問題は、世界中を大きな混乱に陥れ、人々は不安な日々を過ごさざるを得ない状況にある。こうした状況下で注意しなければならないのは、「誤った」情報に惑わされることであろう。

その代表例は、いわゆる「デマ」であるが、デマは、一般的に「客観的」なデータを欠きがちなことが多い。デマのような問題に対しては、「エヴィデンスベースト」(evidence based)というデータに基づいた証拠の提示が強く求められている。しかしながら、「エヴィデンス」や「客観的」なデータと一口にいっても様々である。本記事では、コロナ禍でのメディア情報を例にとり、表面上「客観的」に見えるデータを見る際に留意すべき点をまとめたいと思う[1]

デマの例

まずは、本記事の主題に入る前に、一般的な「デマ」の性質を少しコロナ禍での実例からおさらいしておこう。コロナ禍で最も流布したデマといえば、おそらくトイレットペーパーの不足という情報であろう。すなわち、当初、コロナウイルスの震源地だった中国で、日本のトイレットペーパーの多くが生産されているため品不足に陥るという情報が広まり、それを信じた人々が買い溜めに走ったとされた問題である。

オイルショックの例を教科書で目にしていて、嘲笑っていた人々も多かったと思うが、2020年において同種の現象が現実化した[2]。この問題は、容易に情報の真偽が判定できる。業界団体が明らかにしたように、日本のトイレットペーパーの大半(97%)が国内生産であり、在庫は豊富にあったというのである[3]。この意味では、これは分かりやすいデマであったといえる[4]

しかしながら、この問題は、やや複雑な部分がある。というのは、元々は根拠のないデマであったにもかかわらず、多くの人々がデマを信じて行動した結果、現実に品薄状態が各地で見られ始めたのである。こうなってしまうと、本来のデマがデマでなくなっていく。こうした現象を主に社会学では「予言の自己成就」(self-fulfilling prophecy)という。この概念はロバート・キング・マートンによって提案されたものであり、社会学の中では重要な位置を占めている[5]。社会科学が対象にするような社会現象は、自然科学が対象にするような自然現象と異なり、人々の言動が、結果的に元々根拠のない現象を実現させたり、元々根拠のあった現象を実現させなかったりするメカニズムがある(後者は「予言の自己破壊」(self-destroying prophecy)と呼ばれる[6])。

こうした例は、現象としては複雑な部分が含まれるが、元々の情報がデマだったというのは、日本のトイレットペーパーの大半が国内生産だという情報などがあれば、簡単に真偽がたしかめられる。しかし、このように分かりやすい例ではなく、一見「客観的」に思える情報にバイアスが含まれている可能性がある例は、問題が分かりにくい場合があり、特別な注意を要する。

「客観的」データに潜むバイアスの例

Go To トラベル キャンペーン

まずは、テレビ番組から一見「客観的」と思われるデータにバイアスが含まれる可能性がある例を検討しよう[7]。コロナ禍で大きなダメージを受けた観光業を支援するために打ち出された「Go To トラベル キャンペーン」が、陽性者数の再びの急増に伴って多くの批判を浴びている。

そうした中でテレビ朝日の「モーニングショー」では、7月16日の放送で、このキャンペーンの利用に関するアンケート結果を紹介していた。それによれば、実に、87%もの人がキャンペーンを利用しての旅行を考えていると答えていた。直感的に、この数字は、仮に陽性者の急増がなかったとしても多すぎるように思われたが、このアンケートのからくりは、この調査がどう取られた数字であるかによって、すぐに判明する。実のところ、この結果は、「エアトリ」という旅行サイトで取られたアンケートによるものだったのである[8]。旅行サイトに自らアクセスする人は、そうではない人に比べて平均して旅行をしようとしている可能性が高いのは言うまでもないだろう。

こういうサイトで取られたデータであれば、旅行をしようとしている人々の割合は、無作為に(ランダムに)抽出されたサンプルよりも当然多くなる。番組では、情報源を小さな字では示していたが、特に、こうしたバイアスの可能性に言及することはなく、かなりの人がキャンペーンを利用しようとしているという論調で話が進められていた。こうした問題は極めてありがちである。

ちなみに、7月22日からのヤフーのアンケート調査の結果(7月25日時点)では、さらに陽性者数が増えている影響もあるとは思われるが、86%がキャンペーンの利用予定はないと答えており、「エアトリ」の結果とは、ほぼ正反対になっている[9]。この点からも番組では極めてバイアスのかかった結果が紹介されていたといえるだろう。

重症者数の増加

次に新聞記事の例を検討しよう。東京での陽性者数が急増しており、これに連れて重症者数も増加してきているという話がある。図1は、朝日新聞の記事に記載されているグラフである[10]。これは緊急事態宣言解除後2カ月の陽性率、検査人数、重症者数の推移を表したデータとなっているようである(出典は東京都)。これは何の変哲もないデータで、下の重症者数を見ると、緊急事態宣言解除一定期間10人以下まで減っていた重症者数が再び増加し始め、一番左側の緊急事態宣言解除時の40人と比較して半分程度まで戻ってしまっている様子がうかがえる。これを見れば、誰しも、かなりの危機を感じるであろう。しかしながら、当然、期間は、ここで区切られる必然性は何もない。さらに遡ってみると、どうであろうか。

図2は、同じように出典が東京都の重症者数データを入手できる限り最長期間まで延ばしたものである。これを見ると、緊急事態宣言解除以前の4月には、100人を超える重症者がおり、解除時の40人の倍以上である。この頂点と比較すると、現在の状況は、まだまだ山が先にある感じがしてくるだろう。たったこれだけの違いで印象は大きく変わるのである。

緊急事態宣言解除以降のデータのみを載せる理論的な必然性はないと考えられるため、うがった見方をすれば、危機を煽りたい、あるいは、安倍政権や東京都の失策を強調したいような場合には、最近のデータを使った比較を恣意的に見せれば好都合かもしれない。もちろん、断っておくが、筆者は現状が危機ではないと主張するつもりは毛頭ない。むしろ、かなりの懸念を抱いている側であるが、ここではデータの見せ方によって印象が大きく変わるという点を指摘し、「客観的」だと考えられるデータをめぐって、どういう問題が至る所で生じ得るかに注意を向けたいだけである[11]

図1 陽性率、検査人数、重症者数の推移(朝日新聞)

図2 重症者数推移[12]

冷酷な日本人

もう1つバイアスが含まれている可能性がある記事を紹介しよう。サンドラ・ヘフェリン氏がPRESIDENT onlineに寄稿している「『コロナ感染は自業自得』世界で最も他人に冷たい日本人の異様さ」という記事である[13]。これは、大阪大学の三浦麻子教授らの研究結果を受けた記事である[14]。学術的研究が基になっており、いかにも「客観的」なデータを扱っているように思える[15]。基になっている三浦教授らの研究は、「3~4月、日本、米国、英国、イタリア、中国の5か国で各約400~500人を対象にインターネット経由で回答を得た」という調査結果である。

それによれば、「『感染する人は自業自得だと思うか』との質問に、『全く思わない』から『非常に思う』まで賛否の程度を6段階で尋ねた」結果、「『どちらかといえばそう思う』『やや――』『非常に――』の三つの答えのいずれかを選んだのは、米国1%、英国1・49%、イタリア2・51%、中国4・83%だった。これに対し、日本は11・5%で最も高かった。反対に『全く思わない』と答えた人は、他の4か国は60~70%台だったが、日本は29・25%だった」ということである。ヘフェリン氏は、この記事を受けて、日本人の異常な冷たさは、ドイツ人の例と比較しても実感できるとダメ押ししている[16]

しかしながら、ヘフェリン氏が依拠している三浦教授らの研究は、大変興味深いが、この研究そのものがまだ公になっていないようであり、この記事だけ読めば、日本の異常さを過度に誇張する結果になっている可能性が否定できないように思われる。というのは、日本は、研究の対象となった諸外国と比較して、圧倒的に感染者数や死者数が(調査が行われた3~4月時点においても)少ないからである。

これが意味する問題は、置かれている状況を考えてみれば容易に理解可能ではないかと思われる。すなわち、日本では、特に3~4月時点では、多くの人々は周りに実際に感染者や死亡者がいないのが当たり前であっただろう。それに対して、たとえば、イタリアなどでは、人々は周囲にも感染者や死亡者が多く出ていたと考えられる。

したがって、日本では、自分の周りで見られないような感染は、リスクを伴った行為に寄るものだと考えがちになり、イタリアのように自分の周りでも当たり前のように感染が見られれば、それは個人ではどうしようもない部分が多いと強く感じられてしかるべきだろう。こうした感染者数や死亡者数の多寡を無視したまま、それぞれの国で個人の責任を尋ねてもフェアな比較ができるとは思われない。

具体的に計算してみよう。3~4月の調査とあるので、3月末時点の累計陽性者数と死亡者数(ともに10万人当たり)を各国ごとに計算すると、陽性者数が、中国294.0702、イタリア1833.69、日本23.13144、イギリス366.1356、アメリカ276.3375となり、死亡者数が、中国10.22072、イタリア172.6034、日本0.6836372、イギリス15.08569、アメリカ6.292252という具合に、日本は予想通り圧倒的に少ない。これほど感染者数や死亡者数に差がある中での人々の認識に対する比較は困難であろう。

日本の極端な少なさは、「周りを見回しても誰もいないし、罹った人や亡くなった人はリスキーなことした」と人々に思わせても、相対的に見れば、必ずしも極端に異様だとは思えないところがある。もちろん、実際に、このような考えられ得るバイアスを取り除いた上で比較しても、こうした差が出る可能性は否定できない。日本では、そうした傾向があると示唆されるような研究も報告されているからである(たとえば、山岸俊男『心でっかちな日本人』(ちくま文庫)など)。また、実際の研究では、こうした可能性を何らかの手法によって考慮しているのかもしれない。しかし、元記事からは読み取れないため、ヘフェリン氏も、そのまま無批判に支持しているように見受けられる。

こうした例では、著者らが意図的にバイアスのある情報を流そうとしているわけではないはずであり、そういう意味では悪意のあるデマなどとは全く本質的に異なった問題ではあるが、逆に、それゆえにこそ、データを見るスキルが要求されるともいえる。数値的なエヴィデンスが求められる傾向が強くなり、「客観的」に見えるデータが至る所に溢れているが、データの荒波にさらわれないためには、表に出ているデータの背景に目を向ける必要がある。


[1] コロナ禍における情報環境に関しては、本誌編集長による記事、石田健「新型コロナ、世界中の人々が『悪質デマ』に踊らされる構造」現代ビジネス、2020年3月11日付(https://gendai.ismedia.jp/articles/-/70992)が概略をまとめている。ちなみに、以下の出典の最終閲覧日は、全て2020年7月25日である。

[2] 江畑佳明・吉井理記「紙おむつも米もない! 記者も怒りつつ考えた…なぜ人は買い占めに走るのか」毎日新聞、2020年3月4日付(https://mainichi.jp/articles/20200304/k00/00m/040/152000c)

[3] 「デマだと知りながらも買う…“ある噂”によりトイレットペーパーが各地で品切れ」FNNプライムオンライン、2020年2月28日付(https://www.fnn.jp/articles/-/22845)

[4] 実のところ、このデマを巡る議論で、Twitterによる誤情報の拡散が原因であるとする論調が強いように思われるが、これは事実ではないという指摘がある。すなわち、このデマの拡散の主要因は、マスメディアであったという主張である(服部良祐「トイレットペーパー買い占め元凶はデマだけか メディア報道に潜む『大罪』――データで迫る」IT mediaビジネスONLINE、2020年3月12日付、https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2003/12/news047.html、長倉克枝「『新型コロナのSNSデマはマスメディアが拡散」、東大の鳥海准教授が分析」日経XTECH、2020年7月6日付、https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01353/070100001/)。

[5] 「“トイレットペーパーの品薄”デマが現実に…そこには『予言の自己成就』という人間心理があった」FNNプライムオンライン、2020年3月6日付(https://www.fnn.jp/articles/-/25595)

[6] 具体例でいえば、選挙の事前予測において、ある候補が圧勝すると予想された結果、この候補に投票しようとしていた人々が自身の投票の必要性を感じなくなり、投票に行かなくなるなどし、別な対立候補が実際には勝ってしまうといった現象が挙げられる。政治学においては「アナウンスメント効果」としても知られる現象と強い関係がある。

[7] 以下では、いわゆる左派・リベラルのメディアが対象となっているが、これに他意はない。むしろ、筆者が左派・リベラル寄りで、それらのメディアに接しがちであり、目に付く点が多かっただけかもしれない。

[8] 湯野康隆「『Go To トラベル』、86.7%が利用を希望するも72.2%が分かりにくいと回答~エアトリ調査」トラベルWatch、2020年7月15日付(https://travel.watch.impress.co.jp/docs/news/1265541.html)

[9] 「『Go To トラベル』利用の予定ある?」(https://news.yahoo.co.jp/polls/domestic/41606/result)

[10] 「陽性率の上昇、止まらない 重症者が増え専門家に危機感」朝日新聞、2020年7月24日付(https://digital.asahi.com/articles/ASN7S6JVPN7SULBJ003.html)

[11] これは前回の記事「日本でガラパゴス化する『専門知』(2)―金融緩和の例―」(https://www.theheadline.jp/articles/237)とも直接関係している問題である。

[12] 「モニタリング項目(7) 重症患者数」(https://stopcovid19.metro.tokyo.lg.jp/cards/positive-status-severe-case/)

[13] サンドラ・ヘフェリン「『コロナ感染は自業自得』世界で最も他人に冷たい日本人の異様さ」PRESIDENT online、2020年7月23日付(https://president.jp/articles/-/37250?fbclid=IwAR3xSEkcUs9hb0wu4RBnkPk7i8foFFZiA0JrklnG2raQqizYI-XfELFwiVM)

[14] 「『コロナ感染は自業自得』日本は11%、米英の10倍…阪大教授など調査」読売新聞オンライン、2020年6月29日付(https://www.yomiuri.co.jp/national/20200629-OYT1T50107/)

[15] 三浦教授は高名な社会心理学者であり、Google Scholarによれば引用回数が1000回を超え、筆者も尊敬の眼差しで見ている。

[16] もっとも、終盤では、ドイツにも似たような例はあるとしている部分もある。また、再び断っておくが、私は日本を除けば、世界で断然ドイツに関心があり、ドイツが好きであり、ドイツ人を批判する気はさらさらない。

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著者
早稲田大学高等研究所講師(政治学博士)、早稲田大学大学院政治学研究科博士課程修了。専門は比較政治経済学、計量政治経済史。 論文に「日本における「ねじれ」た金融緩和選好を説明する:イデオロギーと政策選好の関係に情報環境が与える影響の実験的検証」『選挙研究』(近刊 共著)、『松方財政期における土地関連税不納と自殺」『社会経済史学』、「政治体制と栄養不足」『比較政治研究』、「貧困の政治経済学」(博士論文)、その他多数。 コロナ問題に関しては“COVID-19 and Government Responses”(SocArxiv)、“Socioeconomic Inequality and COVID-19 Prevalence across Municipalities in Catalonia, Spain” (SocArxiv 共著)、「COVID-19 死亡率の要因国際比較分析」(WIAS Discussion Paper 共著)がある。
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